米ペンシルベニア大とGBKがAI投資の効果測定課題を調査

米ペンシルベニア大学ウォートン校とコンサルティング会社GBK Collectiveは、企業のAI投資の費用対効果（ROI）を測る実態を調査しました。
オンライン調査では、従業員が1,000人以上で年商5,000万ドル超の米企業に勤める従業員1,400人の回答を分析しました。
調査結果では、管理職の多くがAIの効果を「従業員1人当たりの節約時間」など効率面で捉えており、売上への寄与を直接検証していない傾向が示されました。
具体的には、40%がAIの影響を時間短縮で測定し、37%が従業員のミス削減として追跡していました。
一方で、顧客向けのAI機能やアプリ、ツールによって生まれた収益を追うと回答した管理職は27%にとどまりました。
さらに、今後1〜2年のAIの主な役割について「生産性向上」とする回答が44%で、「新たな収益創出」や「新製品の創出」は8%でした。
調査は、AI投資が利益計上につながる形で測定されにくい現状を浮き彫りにしました。

参照元：2026/10/14 「Why Companies Can’t Prove Their AI Spending Pays Off」 https://www.theinformation.com/articles/companies-prove-ai-spending-pays