TeamViewerが世界9カ国で実施した調査で、デジタル不調の大半がITヘルプデスクに報告されていない実態が明らかになりました。調査はマネジャーと従業員計4,200人を対象とし、従業員は遅いアプリ、失敗するログイン、断続的な不具合などを「問題として上げるより回避する」傾向があるとしています。結果として、従業員は月平均1.3営業日分の時間をデジタル摩擦に失っており、プロジェクト遅延や収益機会の損失、離職増加につながると報告されています。Andrew Hewitt氏（TeamViewer戦略テクノロジー担当VP）は、障害は見えるが、遅延や認証問題のような小さな不調はアラート閾値を超えず正常化されがちだと指摘しました。さらに、従業員が個人端末や未承認のアプリを使う割合が示され、シャドーITの入口になり得るとしています。こうした運用はITの可視性と統制の外で進み、セキュリティ上の脆弱性やデータ漏えい、コンプライアンスの欠落を招く可能性があります。TeamViewerは、端末監視とリモート支援を統合し、問題が表面化する前に検知・解決することで報告の衝動を減らせるとしています。加えて、チケット数など従来指標だけでなく従業員体験やリアルタイムデータで評価し、AIや自動化で予防的な運用へ移行する必要があると結論づけました。
参照元：2026/05/01 「Hidden IT problems are quietly creating risk, shadow IT, and lost productivity」 https://venturebeat.com/technology/hidden-it-problems-are-quietly-creating-risk-shadow-it-and-lost-productivity
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